総合内科

どんな時に受診すれば良いか?

「身体」と「心」の健康問題は何でも相談してください。明らかに「眼科」や「整形外科」などの疾患と分かる場合は、それぞれの専門科に受診していただくのが近道かもしれません。ただ、このような場合でも背景に内科的な問題が隠れていることもありますので、『総合内科専門医』を受診していただいても構いません。「どの科に受診したら良いのだろう・・・」と迷ったときは、「総合内科」が専門ですので、是非ともご相談いただければと思います。

総合内科とは

総合内科は、内科全般の病気に対応する診療科で、多様な背景を持つ患者さんに幅広い診療を行います。一般的な風邪から、複数の慢性疾患を持つ高齢の患者さんの管理まで、全年齢層に対応し、必要に応じて専門的な治療を提供するための橋渡しも担います。大きな病院の内科では、循環器科、消化器科、呼吸器科、腎臓・内分泌・代謝科、血液科、膠原病科と分かれますが、総合内科ではこれらの内科疾患全般の診療を行います。従来は専門内科を学ぶ医師がほとんどでしたが、近年では総合内科を専門として学んだ医師も広く活躍しています。

総合内科専門医とは

総合内科専門医は、幅広い医学知識と技術を有し、多様な健康問題に対応可能な医師です。全身のあらゆる症状について初期診断から治療まで一貫して対応します。また、総合内科専門医は患者さんの生活習慣や価値観も考慮に入れた総合的な診療を行うのも特徴の一つです。専門的な治療が必要な際には適切な医療機関への連携も行うため、医療のゲートキーパーとしての役割を担っています。

主な疾患

急性疾患

急性疾患としては、インフルエンザ、COVID-19感染症、急性腸炎、呼吸器感染症などが挙げられます。これらは突然発症し、迅速な診断と治療が求められる病状です。総合内科ではこれらの急性疾患に即座に対応し、適切な治療を提供することで、症状の悪化を防ぎ、回復を早めることを目指します。

慢性疾患

慢性疾患の管理は総合内科の重要な役割の一つです。高血圧、糖尿病、心疾患、慢性呼吸器疾患、甲状腺疾患など、日々の生活に深く関わる病気の長期管理を行います。しっかりとした管理を行うには定期的な診察や治療、生活習慣の見直しが重要です。患者さんが重篤な病気になるのをしっかりと予防しつつ、生活の質の維持・向上を目指します。

生活習慣病

生活習慣病は、不健康な生活習慣と遺伝的要因で発症する病気群を指します。これには糖尿病、高血圧症、脂質異常症、高尿酸血症などがあり、これらの病気は長期間にわたり患者さんの健康を損なう原因となります。総合内科ではこれらの病気の早期発見、予防、および管理を通じて、重篤な合併症のリスクを減らすための指導を行います。

 

高血圧症

高血圧症は、心臓病や脳卒中などの心血管系疾患の重要なリスク因子となります。定期的な血圧測定とライフスタイルの改善が必要で、当院では食塩の摂取制限、適度な運動、ストレス管理を中心に指導しています。また、必要に応じて薬物療法も行い、患者様一人ひとりの状況に合わせた治療計画を提供しています。

 

脂質異常症

脂質異常症は、血中のコレステロールや中性脂肪が高くなる状態を指します。当院では、血中脂質の正常化を目指し、食生活の改善指導や適度な運動指導を行っています。必要に応じて薬物療法も行います。

 

高尿酸血症

高尿酸血症は、尿酸の血中濃度が高くなり、痛風などのリスクを高める状態です。当院では、尿酸値を適切な範囲に保つための食事療法の指導や、必要に応じて尿酸排出薬や尿酸生成抑制薬による薬物療法を提供しています。

当院の生活習慣病の治療

当院では、生活習慣病の予防および管理に重点を置いています。初診時には詳細な問診と検査を行い、それに基づき治療計画を提案します。患者様一人ひとりの生活習慣や好み、生活環境を考慮した上で、持続可能な健康管理方法を一緒に考えていきます。


 

インフルエンザ

インフルエンザの予防

インフルエンザは高い感染力を持つウイルス性の呼吸器疾患です。当院では、インフルエンザの予防接種を秋季に積極的に行っており、手洗いやマスクの着用など、日常生活での予防策も併せて指導しています。ワクチンの予防効果を発揮するまでには接種後2週間程度かかるため、早めの接種を推奨しています。摂取回数は13歳以上の方は1回、13歳未満の方は2回(2〜4週間間隔で接種)です。

 

インフルエンザの治療

インフルエンザに罹患した場合、当院では迅速な検査と治療を行います。発症直後はウィルス量が十分でなく検査で陰性となってしまうこともあるため、発熱後24時間程度での検査を推奨しています。診断がついた場合には、抗インフルエンザ薬を早期に投与することで、症状の軽減や感染拡大の予防を行います。内服治療を行うことで1〜2日程度早く治すことが可能です。ただし、学生は学校保険法で、「発症した後5日経過し、かつ、解熱した後2日経過するまで」の一定期間の出席停止が定められているため注意が必要です。